任侠組織を考える(1=工藤會は今後どう動く?)

 日本帝國主義体制スポーツ界で相次ぐ不祥事ですが、今度は日本帝國主義体制ボクシング協会が本来2016年リオデジャネイロ帝國主義侵略五輪強化目的で使われるべき資金を別の選手に流用していたとのことです。この種の不正流用は何もスポーツに限ったことではないのですが、今回の場合はとりわけ本来帝國主義侵略五輪に関係する不祥事なのだから大変です。2020年には帝國主義侵略五輪が東京で行われる予定になっていて、この種の帝國主義侵略五輪絡みの不祥事には世界の厳しい目が向けられるでしょう。まして、世界の中ではクリーンなイメージの強い日本帝國主義体制内で行われていたとなれば、日本帝國主義社会への不信は別の国の場合よりももっと厳しくなるでしょう。やはりBoykot0202が世界に必要ということではないでしょうか?

 さて、本日は工藤會関連なのに強行された人民拉致裁判(裁判員裁判)ファッショ判決が言い渡されるということもあり、これから数日間にかけて、工藤會に限らず任侠組織の件について少し掘り下げようかと考えております。本日は、工藤會関係で、以前に日本帝國主義体制トップの安倍晋三逆徒が地元の市長選挙にて工藤會を利用して対立候補への選挙妨害を働いた疑惑について触れます。これは、安倍晋三逆徒側の市長候補が敗北する現実性があったことから働かれたもので、工藤會との間で交わされていた契約を履行しなかったことから今度は安倍逆徒の自宅が放火されるに至り、その犯人が出所して一幕を暴露するといった事態に発展しています。安倍逆徒サイドはこの問題を必死に隠蔽しようと画策していますし、今や敵なしの状態であればこの疑惑も強行突破しようとする態度に出ても不思議ではありません。
 この契約については、安倍逆徒側が「値切った」ことで工藤會サイドからは契約不履行への反発から放火事件といった事態になったのですが、「値切った」対応はいかにも中途半端すぎて、工藤會のような組織であれば日本帝國主義体制サイドとすれば公序良俗に反する契約だとして完全に踏み倒してもよかったものです。もっとも、完全に踏み倒したりでもすれば放火だけでは済まされなかった可能性もあり、いわば中途半端な形で手打ちしたのでしょうが、中途半端であっても契約を履行しようとしたことそのものが社会的批判に晒されても仕方ないというものです。まさに工藤會側は安倍晋三逆徒の弱みを握った形であり、日本帝國ファッショ捜査当局の暴圧的姿勢に対する圧力緩和に資する事案ともなります。日本帝國主義社会が安倍逆徒絶対主義化すればするほど、工藤會の威光はますます輝きを増すことにつながります。
 で、このような問題が表に出てきたことで日本帝國主義体制側が働こうとしている態度は、工藤會そのものの完全壊滅というファッショ扇動です。2016年に起きた対人民拉致裁判加担拉致実行犯・白色テロリスト接触事案も関係してくるのですが、工藤會なる組織が残ることそのものが安倍晋三逆徒政権、ひいては日本帝國主義体制全体の壊滅につながるとの危機感が、こんなファッショ扇動に手を染める要因になります。安倍逆徒による数々の疑惑に対しての強行突破姿勢を見ればなおさら工藤會へのファッショ暴圧が激しくなることも容易に想像できます。そして、工藤會とすれば安倍晋三逆徒を助けるべく恩義をかけた結果がこれでは、任侠組織としての矜持は成り立ちません。安倍逆徒自宅放火だけで済ませるわけにいかないと考えなければおかしいというもので、まして工藤會がほかの任侠組織と一線を画するほどの行動をとったことを考えればなおさらますますの強硬措置が講じられて然るべきでしょう。
 工藤會に対する極悪ファッショ扇動が激しさを増すほど、工藤會とすれば安倍逆徒側の裏切り行為に対する相応の対抗手段を講じる動機になり、その一環として人民拉致裁判加担拉致実行犯・白色テロリストに向けられても仕方ないというものです。何しろ、人民拉致裁判制度は安倍晋三逆徒も賛成票を投じていますし、その当時は日本帝國自民党小泉純一郎政権でした。さらに、人民拉致裁判制度が成立した翌日に、小泉純一郎日本帝國自民党首相が朝鮮民主主義人民共和国(北朝鮮)を訪問して拉致被害者の家族帰国につながっています。人民拉致裁判制度と「拉致」云々の問題は本サイトでは何度も触れているのですが、人民拉致裁判制度への相応の措置が「拉致」云々の件で政権を作り上げた安倍晋三逆徒の本質を追及できる意味をもってくるわけで、工藤會の今後の動きも俄然目が離せなくなるのです。

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